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急性期の中小病院の立場

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これまで10年、病院を取り巻く環境は大きく変わってきた。しかし、いままでとは比較にならないほどのスピードで、これからの10年は激動し、それぞれの病院のあり方そのものが問われる時代になるものと思われる。

このような時代にあって医療の質を向上させながら健全な病院経営を継続するためには、経営者の責任は重大である。

また、その役割が多岐にわたり、過去の実務を通じて会得した経営手法だけでは、その責務を果たすのは難しくなってきた。特に医師として診療に時間を割かれる経営者が多い中小病院においては、なおさらのことである。

そのような中、経営を補佐し、管理能力のある人材を如何に獲得できるかが重要な鍵を握るものと考えられる。

ただし、大病院と違い200床未満の中小病院にあっては多くの経営専従のスタッフを抱えることが難しい。従って、院内の人材の中から、日常業務とともに、経営補佐ができる人材を育成していく必要が出てくる。

ここでは、まず「2025年に求められる急性期の中小病院のあり方」について、全日本病院協会(以下、全日病)の病院のあり方委員会がまとめた「病院のあり方に関する報告書」を引用し、私見も交えて述べたいと思う。

現状の急性期病院は、

1.救命救急センターなどの救急医療体制を併設する二次医療圏の基幹的役割を担う病院

2.特定の診療料(脳外科・整形外科など)に特化し急性期医療」に集中した専門病院

3.軽度-中等度の急性期疾患に対応する病院

の3つの類型に分けられる。

この3つの類型の中で、1はある程度の規模を有する大病院が多く、200床以下の中小病院は、2、3に属する病院が多い。

特に、地域に密着した急性期医療を担う中小病院は3に属することが多く、全日病がこれまで提唱してきた「地域一般病棟」が、この類型に入る。

その概念は「地域(一次医療圏・生活圏)において、連携を中心として地域医療を支える地域密着型病棟(病院)であり、地域包括ケアを推進する」である。

医療系コンサルタント

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